認知症になってしまうと物忘れが顕著となり、次第に時間や場所が分からなくなってきます。
そのため在宅で生活していると、火をつけたまま忘れてしまい火事を起こしたり、急な体調不良でも救急車を呼べなかったり、外出したまま家に戻れなくなったりすることがあります。
そのような心配のあるご家庭には、これからご紹介する認知症高齢者のための対策グッズがとても便利です。
自治体で用意していることが多くなっており、無料や安価で利用することが可能です。
ここでは自治体で利用できる認知症高齢者のための対策グッズを紹介し、対策グッズを活用した具体例についてもお伝えしていきましょう。
目次
認知症高齢者のための対策グッズ～自治体で利用できるグッズを紹介します
- 自動消火装置など
- 火災報知機やガス漏れ警報機
- 電磁調理器（IH調理機）
- 緊急通報システム
- GPS端末など
認知症高齢者のための対策グッズとして、自治体で利用できる5つのグッズをご紹介します。どれも便利なグッズですが、自治体によっては無料、もしくは安価で利用することが可能です。
どのような対策をしているかは自治体によって異なります。気になる方は担当のケアマネジャー、もしくは役所の福祉担当課に問い合わせてみるといいでしょう。
自動消火装置など
初期の認知症においては、自宅内のコンロで鍋に火をかけたまま忘れてしまい、火事になるようなケースが少なくありません。
そのようなことがないように65歳以上の一人暮らしの高齢者や高齢者世帯に自動消火装置の支給を行っている自治体が多くなりました。無料もしくは安価で設置することができます。
キッチンに設置し、熱を感知することで消火機能が働くようなシステムになっています。
火災報知機やガス漏れ警報機
自動消火装置と共に、火災報知機やガス漏れ警報機の設置を促す自治体も増えています。火災が起きた際には、火災報知機・ガス漏れ警報器が作動し、警報音が鳴るシステムになっています。
自治体によっては自動消火装置と共に無料や安価で提供しています。
また民間のシステムでは、インターネットに接続して、災害や防犯を音声で知らせてくれるというものも現れています。
電磁調理器（IH調理機）
ガスコンロにおいて火を使うのは消し忘れがあるから危ないという高齢者世帯には、電磁調理器（IH調理機）の支給を行っている自治体もあります。
ガスコンロを除去し電磁調理器を使用すれば、火を使うことがなくなりますから、火事の心配がなくなります。
ただし認知症高齢者の場合では、いきなり変更してしまうと使い方が分からないということがありますから、比較的早い段階で導入しておくことがいいでしょう。
緊急通報システム
緊急通報システムとは、急な体調不良などの場合に、健康相談することや救急車を手配することができる端末のことを言います。
大きなボタン一つで救急車を呼ぶことができますから大変便利です。電話回線と接続されており、ボタンを押すと自動的に救急とのやり取りが可能になりまっています。
GPS端末など
警察庁の発表によりますと、認知症高齢者の行方不明は増えており、2013年に1万人を超え、2020年発表の2019年度については1万7千人を超えていることが分かりました。
そのような徘徊対策として自治体では、GPS端末を認知症高齢者に支給して行方不明を防ぐ対策が行われています。
実際に自宅から外出されて行方不明になった場合には、GPS機能で捜索することが可能で、家族や警察などとの連携が図れるようになっている自治体も存在します。
認知症高齢者のための対策グッズを使用した具体例
佐藤ヨネさん（仮名 84歳 女性）は一人暮らし。3人の子供は独立しており、順番にお母様の様子を伺うようにしています。
しかしある日、キッチンにあるお鍋が焦げているのを見つけました。どうやらコンロの消し忘れで鍋を焦がしてしまったようです。
火事になるのを心配した子供たちは、お母様に施設の入所を勧めるようになりました。しかしお母様は、まだ住み慣れた自宅で暮らしたいと思っています。
そこでケアマネジャーに相談し、行政サービスの電磁調理器の給付を申し込むことに。認められることになったので、日々の調理は電磁調理器で行うことになりました。
また介護保険サービスではヘルパーの買い物援助だけでしたが、ヘルパーと一緒に調理するサービスも調整してもらうことになりました。ヘルパーと調理する際にだけ、コンロを使うことにしたのです。
お母様はいつまでも自身で調理したいと考えています。そのため、このようなサービスの調整はとても喜ばれています。
まとめ
65歳以上の高齢者の中で認知症の割合は7人に1人程度であると言われており、誰しもが認知症になる可能性があるといえます。
ただ認知症であっても、適切に治療を受け、介護保険サービスをうまく活用することで在宅生活を続けることが可能です。
少しずつ物忘れが現れてきますが、その程度に応じた介護保険サービスを調整し、認知症高齢者のためのグッズをうまく活用すればいいのです。
認知症高齢者のためのグッズは、各自治体で用意していることが多くなっています。まず住んでいる自治体でどのような支援を受けることができるのかWEBサイトで確認してみましょう。
また詳しいことは役所の担当課や担当ケアマネジャーに相談するようにするといいでしょう。